転職活動や就職活動の際、LGBTフレンドリー企業も視野に入れて就職先を探している方は多いと思います。今回はカミングアウトしても、職場の雰囲気が変わらずに、働きやすい企業の探し方のポイント後編の3選をご紹介します。

■ 相談できる環境が整っている企業

人事部や管理部などの中に、社内での悩みを相談できるカウンセラーがいたり、外部にLGBT専門の相談窓口を設けている企業もあります。また、社内のコミュニティとして、LGBT当事者のコミュニティがある企業もあります。

上記の取り組みに関しては、中小やベンチャー企業よりも、大手企業の方が進んでいるところが多いです。特に、2017年1月に改正セクハラ指針が施行され、LGBTなど性的少数者に対するセクハラにも企業としての対処が求められるようになったことは、大手企業が取り組みを進めている理由の大きな1つと考えられます。

 

■ LGBT研修を実施している企業

定期的に様々な研修を行っている企業は無数に存在しています。最近は、「LGBT研修」という企業向け研修サービスが数多く存在し、実際に受講している企業も増えてきました。

また、大手企業では、女性の活躍推進などが主として行われていたダイバーシティ研修の一環で、LGBTに対する知識を学んでいるケースもあります。

研修を実施した場合、コーポレートサイト等で報告することも多いのです。転職や就職活動の際は、気になっている企業のコーポレートサイトにて研修実績があるかをチェックしてみるのもオススメです。

 

■ 規模が大きい

前編では、規模の小さい企業は理解が浸透しやすいということをお伝えしましたが、逆に社員数が数千人から数万人規模の企業になると、それだけ多様化が進み、様々な考え方や価値観を持った人が所属しています。

全人口の8%と言われているセクシュアルマイノリティですが、当然、人数でみれば大規模の企業の方が多いと言えます。(日本労働組合総連合会「LGBTに関する職場の意識調査」2016年8月)

 

カミングアウトしやすい企業の共通点6選【後編】まとめ

大企業の場合、安定した経営基盤があります。そのため、明確なルールがなく自主性を重んじられるような社風が多いベンチャー企業と比べると、LGBTなどへの差別の禁止が規定として明文化されているという企業は多いと考えられます。

しかし、本質的には、規定だけではなく、社員に理解が浸透していることが大切です。

LGBTに対する様々な取り組みをしている会社でも社内に差別的な人はいるかもしれませんし、逆に何も打ち出していなくてもLGBTであることが仕事に影響しない社風の会社もあります。

百聞は一見にしかず。転職活動や就職活動において、LGBTへの理解に対する企業の実態を調べる際には、実際に説明会に参加したり、直接企業に出向いてみることが大切ですね。